日本海溝（太平洋プレートが陸側のプレートの下に沈み込む境界）は、2011年の東北地方太平洋沖地震（東日本大震災）以降も活発な地殻変動が続いており、科学的な監視と防災対策が非常に重要視されているエリアです。スロースリップとは、通常の地震のように一気に断層が動いて激しく揺れるのではなく、数日から数週間かけて「ゆっくり」とプレート境界がすべる現象で、海底地震津波観測網（S-net）や地殻変動観測などの高度な観測データにより、日本海溝沿いでもスロースリップが多発するエリア（十勝沖、岩手県沖、茨城県沖など）が具体的に特定されています。巨大地震との関係として、これらのスロースリップ多発エリアは、2011年の震災の際に「大きく滑らなかった（破壊され残った）領域」と重なっています。これは、スロースリップがプレート間のひずみを定期的に逃がす役割を果たしている可能性を示唆していますが、一方で、周辺の「固着が強いエリア（次に大地震を起こしうる場所）」にストレスを押し付け、巨大地震のトリガー（引き金）になる危険性も指摘されており、GNSS-Aなどの海底地殻変動観測でリアルタイムに監視されています。
今後想定される巨大地震と確率は、地震調査研究推進本部の長期評価によると、日本海溝北部や隣接する千島海溝沿いでは、今後30年以内にM7〜M8クラスの巨大地震が発生する確率が「非常に高い（数十％）」と予測されています。 万が一、日本海溝・千島海溝沿いで最大クラスの連動型地震が発生した場合、岩手県などで30mを超える巨大津波が押し寄せ、最悪のケースでは死者が約19万9,000人に達するという甚大な被害想定が政府から公表されています。
進化する監視体制と「後発地震注意情報」では、ただ予測するだけでなく、「次に起こるかもしれない大地震にどう備えるか」という運用が具体化しています。東日本大震災から15年以上が経過した現在も、日本海溝周辺では依然として大きな地震への警戒が必要です。